スポーツ界は未来を拓けるか?

2018年12月13日

2018年は「天災」の多い年だった。

スポーツ界はどうか? 正に「人災」に揺れた年ではなかったか?

2020東京五輪・パラ五輪の開催と無縁ではない。東京は前回開催から56年ぶり、つまり半世紀に一度の超巨大スポーツ大会が五輪・パラ五輪だ!

選手は代表になりたい。そこにフェアプレー・フレンドシップ精神が無ければ、中には「薬物に走ったり、ライバルの飲料に薬物を混入させたり、練習道具を隠したり盗んだり」する者も現れる。

競技団体や役員はどうか。半世紀に一度の晴れ舞台だから、「連盟・協会で責任者として名を遺したい」とか「あの選手は私が指導したのだ」と後世に伝えたい、その結果競技団体内での主導権争いは激化し、「パワハラ・セクハラ」何でもありの闘争となる。昔はこれらの闘争は男性の専売特許だったが、近年では男女の区別はない。自分に従う者には「良いポジション」を与え、反抗する者へは「追放」を画策する。自信のない者ほど、この傾向は強まるものだ。

今年の日本スポーツ界の相次ぐ不祥事に「国が主導して、競技団体監視体制」を取ろうとしている。日本の各競技団体はほとんどが「公益財団法人」だから監督権は「内閣府」。だからせっかくスポーツ庁を創ったが「事業主体のため助言」しかできない。そこで、日本のスポーツを統括する3団体、「日本スポーツ協会」「日本オリンピック委員会」「日本障がい者スポーツ協会」と国とが「ガバナンスコード」を策定し、三団体プラススポーツ庁が4年ごとに運営状況を審査、問題があれば「改善」を求める方向で検討されている。

国の考える対策も重要だが、その前に三団体には「監督権・指導権」を与えるべきだ。また、三団体は人員構成をスポーツ界だけではなく、経済界・教育界・法曹界など幅広く識者の導入が必要だ。

スポーツの論理をスポーツ人だけに考えさせる時代は終わった。 各連盟・協会は「幹部役員の定年制の導入」、「理事・監事・評議員の二期交代制」による「新陳代謝」「人心一新」を実行しなければ、そのスポーツに未来はない。

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