まずは落ち着いて!第三者委員会の調査を待ちましょう!

2018年09月05日

少し前には、日大アメフト問題! これは第三者委員会が「見解発表」をして沈静化しつつあると思う間もなく、いきなりの「仁義なき戦い」ならぬ「日本アマボクシング問題」勃発!「47人の刺客」どころか「333人の問題提起人」には驚きました! ここは「会長及び全理事が辞任」して、出直しとなりました。

次は「体操」です。連日の報道が続いていますが、日本体操協会は第三者委員会を立ち上げ今月中には結論を出すとスポーツ庁に報告しました。ですから、それを待ちましょう。

ただ、今回の問題を理解しやすくするポイントはお伝えします。 

具志堅日本体操協会副会長が、「18歳の少女が意を決して、、、嘘を言うとは思えない」と、発言しましたが、「宮川紗江選手はプロ体操選手で、独立した事業主」なのです。 速見コーチとの間では「暴力的指導」はあり、それを彼女は容認していましたが、「同じ体育館やナショナルトレーニングセンター(NTC)で練習する選手やコーチたちにとっては、とても嫌な光景で容認されるものではなかった」のです。 その結果、速見コーチは日本体操協会から「無期限登録抹消処分」となりましたが、「個人事業主である宮川選手にすれば、処分が厳しすぎる」となり、その一連の動きの背景に「過去三度あった朝日生命体操クラブへの移籍勧誘」があると感じ、「パワハラ」を訴えたのです。時には、「頑な」に見える姿勢も、「個人事業主」(プロ野球選手も同じです)と見れば、当然かもしれません。

塚原夫妻には過去に「自己権限の巨大化による発露」に対して、多数の選手・コーチの「大会ボイコット」という事件による「辞任」があったにも関わらず、協会復帰後は「副会長・女子強化本部長」という「権限の再構築」に成功していました。 ですが、日本体操での成功は「男子」で、長らく「女子」は成功を収めていませんでした。ここに塚原女子強化本部長の焦りがありました。

本当の「パワハラ」の認定は第三者委員会にお任せしますが、相手が「個人事業主」とはいえ、副会長・強化本部長の塚原夫妻が「一室に呼び、相手に通告なしに録音する」ことと、「あんたが、、、」という発言、「親を呼び出しましょうか?私が。」という発言は、これは「パワハラ」です。

例え権力者でも「理性的な人格者」であれば、「親御さん」「お父さん・お母さん」「保護者の方」という言葉を使います。相手に対して「親を呼び出し、、」という言い方には驚きました。

この無断録音音声は、「強圧的な言い方ではない証拠」として、特定の三社に提供されましたが、現在は三社とも資料として使ってはいません。

かくなる上は、「具志堅の必殺左ストレート」に期待しましょう!? いや、間違い、日本体操協会・具志堅副会長の「これを機会に日本体操協会の膿を出さなければ、東京五輪を迎えられない」という覚悟に期待しましょう。

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