「日大的なもの」と決別しなければ、2020東京は成功しない!

2018年05月26日

オリンピックやパラリンピックは、自国開催ともなると半世紀に一度ぐらいなものだ。そもそも、開催間隔は4年に一度という希少価値だし、自国でとなると「生きているうちに1回」かもしれず、選手以上に「役員・監督・コーチ」たちにすれば「歴史に名を遺す」名誉をかけたチャンスなのだ。

だから、幾度も注意喚起しているが、スポーツ団体の連盟・協会などでは派閥を作ったり、主導権争いが起こるのだ。自分の意にそわない人間に対しては、パワハラや陰湿ないじめも起きる。少し前には女子柔道、最近では女子レスリング、そういうなかで過去から現在に至るなかで最も注目を集め、ある意味では「旧式日本スポーツ世界を具現したもの」としては今回の日本大学アメフト部の悪質タックル違反事件だろう。

日大アメフト部内田前監督の事件直後の音声が公開された。このなかで「法律的には問題があっても、宮川はよくやったと思いますよ」との内田前監督の発言は「法律的に違反であることを認識」「選手はよくやったと、監督・コーチ陣の指示を裏付けている」ことの証明だ。だから完全アウトである。当然、司直の手にゆだねるしかない。日本大学を始め、文科省・スポーツ庁・東京五輪・パラリンピック組織委員会などは、この「日大的なもの」とは完全に縁を切らなければならない。

今回の「日大アメフト事件」は、世界でも報道されている。「監督・コーチからの指示で違反を犯したが、深く反省し自らの罪を一人で実名謝罪会見した20歳の選手と、謝罪すらしない監督・コーチと大学」という構図は既に世界に伝えられたのだ。だからこそ、2020東京では「新生NIPPON」を世界に伝えなければならない。

権限が集中し、権力を持った者はそれらの力を決して手放そうとはしない。そこに産まれるものは「恐怖政治」で、生き残りたい者が取る手段は「忖度」だ。そして「恐怖政治は、構造的恐怖政治へと拡大する」。

文科省・スポーツ庁なども問題視し動き出しているが、重要なのは「関東学連」という組織、さらに日本大学教職員組合、もっとも重要なのは「日大アメフト部の仲間たちーこれを機会に 選手会 を立ち上げ、自主運営を考えてはどうか」。仲間たちは父母会に悩みを打ち明け、父母会も立ち上がろうとしているが、いずれにしても「内部改革」が無ければいずれは元のさやに戻るだろう。大学イメージの衰退で迷惑をこうむっている一般学生たちも声を挙げて当然だ。

アメフト部が「宮川選手を迎える」ことでまとまり、父母会や新規のOB会の支援で「新チーム」として動き出せば、関東学連も柔軟な罰則を考えるだろう。

今、最も必要なことは「宮川選手を孤立させ、引退させることではなく」、宮川選手を含めて再起することだ。謝れない者たちを排除して「新チーム」となるのであれば、関西学院アメフト部を始め「世間」は君たちを支援するだろう。

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