日本がパラリンピックを開催するのならば!!

2018年03月19日

平昌パラリンピックが閉会した。まだ「会ったことも、見たこともない、名簿上の早稲田大学スキー部の後輩」村岡桃佳選手が「私に始まり、私で終わる」との言葉通り、全5種目に出場して5個のメダルを獲得。5個のメダルには金・銀・銅全色が揃った。「私に始まり、私で終わる」というのは、開幕前に日程的なことを言ったのだが、終わってみると「成果」を含めての結果となった。

日本のメダル総数は10個、ただしメダリスト数は4人、10代のメダリストは不在だった。もちろん、パラリンピックや障害者スポーツにおいては「選手数を増やせ」というのは「至難の業」でもある。

ある、「障害者500人に対するアンケート」によれば、「パラリンピックを機に障害への理解が進むか?」に対し、「87%が進まない」と回答。「テレビの中は一握りの特別な世界の人」「選手のようなレベルになれないのは、本人の努力が足りないだけと思われそう」という指摘が相次いだという。 実はこれが「本音」なのだと思う。

日本では、ようやく障害者スポーツが文部科学省に移管され、スポーツ庁は「オリパラ一体」を謳いだした。障害者アスリートも2016年から「国立スポーツ科学センター(JISS)を本格的に使えることとなった。

18日には、第39回全道ハンディキャップスキー大会がテイネスキー場で行われた。2月27日~3月2日にはポーランドで知的障害者アルペンスキー世界選手権が行われ、札幌在住の2選手が活躍した。夏季パラリンピック競技での「体験会」は日本各地でまだ回数は少ないが行われ始めた。北海道なら冬に「子どもたちへの、雪育、氷育」はあるが、同じように「パラ育」の施設と環境が必要だ。

韓国・平昌パラリンピックは「余りにも観客数が少ない」などの問題もあったが、日本より先進的な取り組みも始まっている。それは「障害者専用の国立トレーニングセンター」が2009年から稼働していることだ。ここではトップ選手の強化だけではなく、自由に障害者はスポーツに親しめかつ指導を受け、ビッグデータを駆使して「最適なスポーツ」を紹介され、国家資格を認定された有給の専門指導員が教えてくれるのだ。これが日本でも実現できたなら、「パラリンピックがあっても障害への理解は進まない」という87%の回答や、「あれは特別な待遇の障害者、比較されても困る」という真実の訴えは減少させることができるだろう。

社会人1年目に「解放脱臼骨折」し、左足首関節機能を失いそれでも一縷の望みをかけてリハビリに通っていたが、労災認定を受けてはいたが上司に「社外外出表」への検印を求めた時に「なんだ、まだ治らんのか?」と言われたものだ。障害者たちもこの言葉は何千回となく聞いたことだろう。

障害者が自由に集える「国立スポーツセンター」は、パラリンピックを開催する国の「最低限の責務」だと思う。

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