不要なスキー用具提供と、札幌冬季五輪はつながっている。

2017年09月16日

9月16日の北海道新聞、異なったページに二つの記事が掲載された。

「不要なスキー用具提供を」 板、靴、ストック、1点でもOK。 市教委きょうから回収。回収は16日からスポーツ店「札幌スポーツ館本店」を皮切りに、順次小学校20校でも行う。市内では本年度、小学校は全201校、中学校も約9割の87校でスキー学習を実施する。リサイクルは例年、2~4千件程度の申し込みがあるが昨年は190セットしか提供できなかった。

「札幌五輪、26年、30年、両にらみ」 中略、18年、22年と東アジア開催が続き、五輪関係者には札幌の26年招致は困難との見方が根強い。こうした中、札幌の招致関係者からは「30年大会を本命視した活動もあり得る」との声も聞かれ始めた。

実は、この異なった二つのニュースこそ、「過去に冬季五輪を開催したオリンピアシティ、北方圏に存在する天然雪が根雪になる100万人以上の人口を持つ都市の中で唯一の都市、冬季スポーツが都市文化として根付いている195万人都市」の札幌としては完全にリンクされなければならない重大なニュースなのだ。

現在の札幌の弱点は、「冬季スポーツが都市文化として根付いていない」ことだ。市民の冬季スポーツ実施率は確か15%未満。数年前までは市内の中学校でのスキー学習実施率も30%台だった。

冬季スポーツが市民スポーツにならず、都市文化になっていない都市には冬季五輪は無理がある。1964年東京五輪、1972年札幌冬季五輪はある意味国の復興を表現するものだったから実施できたが、1998年長野冬季五輪は今も負の遺産に苦しみ、世界的にも住民投票で五輪開催を拒否する都市は続出している。

まずは、小学生、中学生、高校生にスキー・スケート学習の機会を与え、そのための用具は官民挙げて完備する必要がある。その先にしか「冬季五輪」などはやってこない。

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